米、肥満撲滅作戦：在宅介護・健康管理・エコな生活のお役立ち情報：So-netブログ

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今日のつぶやき 2010/12/03｜今日のつぶやき 2010/12/04 ブログトップ

米、肥満撲滅作戦　[介護関連ニュース] [編集]

運動・野菜奨励　ミシェル夫人が先導

オバマ米政権が「肥満撲滅作戦」に本腰を入れ始めている。陣頭指揮に当たるのがミシェル大統領夫人。肥満が公共医療費を押し上げ、子供の成績低下やいじめといった悪影響をもたらす実態を訴え、全米各地で「体を動かそう（レッツ・ムーブ）運動」を展開している。（ワシントン　本間圭一）

「テレビを消して運動しましょう。ポテトチップスはやめ、ニンジンを食べましょう！」。１１月２２日、フロリダ州マイアミの小学校で、ミシェル夫人が児童らを前に大きな声を張り上げた。夫人は、元々家庭菜園に興味があったといい、健康食品の重要性を強く訴えてきた。オバマ政権発足後はファーストレディーとして全米を積極的に回り、学校給食に野菜を多く取り入れることを奨励するなどの運動を続けている。

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が９月に発表した報告書によると、米国では２００８年、体重（キロ・グラム）を身長（メートル）の２乗で割った体格指数ＢＭＩが２５以上の「体重超過」の人の割合が６８％。「肥満」（体格指数３０以上）は３４％で、いずれも調査対象の３３か国中最多だった。

６月に非営利団体「米国の健康への信託」（本部・ワシントン）が発表した報告書によると、成人で肥満の人の割合が増加したのは全米５０州のうち２８州に上り、１０～１７歳の肥満の割合は、全国で１６・４％に達した。

背景には、ハンバーガーやポテトチップスなど脂肪分の多い食品の取りすぎや、近くに野菜を売るスーパーマーケットなどが少ない環境に住む人が増えていることなどが挙げられる。

肥満は糖尿病や高血圧の原因となり、がんにもなりやすくなるため、農務省によると、肥満関連の治療費は０９年、約１５００億ドル（約１２兆６０００億円）に達した。米疾病対策センター（ＣＤＣ）は肥満を「公共医療の主要な脅威」と断じた。

一方、０９年に元米軍幹部らが公表した報告書は、１９～２４歳の若者の２７％は太りすぎのため入隊不適格と指摘。肥満が将来の米軍の構成にも影響を与えかねないとの懸念もある。

オバマ政権は、糖分の多い商品を販売する企業への課税強化や、ファストフード店の店頭でカロリー表示を求めるなどの対策も検討している。

英「切り札」は野菜好きヒーロー

９月のＯＥＣＤ報告書で「欧州一の肥満大国」とされた英国。政府は、「油ものを控えた食事」や運動の大切さを説く広報活動を続けているが、効果のほどは不明。頼りにされているのが、テレビ番組キャラクターや、カリスマシェフといった「セレブ」たちだ。

子供に人気のテレビ番組「レイジー・タウン（怠け者の町）」は、肥満対策を明確なコンセプトに打ち出している。主人公は、野菜と身体を動かすことが大好きな「スポルタカス」。アイスランド出身のマグナス・スキービングさん（４６）＝写真、松本剛撮影＝が考案し、自ら演じているキャラクターだ。英国だけでなく、欧州や南米を中心に１２８か国で放映されている。

１年の４分の３以上は世界を旅して過ごし、毎月１万人以上の子供と接するというスキービングさんのメッセージは明快。「正しい食生活と運動の習慣を身につければ、大人になっても健康でいられる」

英国では人気シェフ、ジェイミー・オリバーさん（３５）もジャンクフードを減らしたヘルシーな学校給食の導入を訴える運動を展開中。最近は活動の場を米国にも広げている。（ロンドン　大内佐紀）

（2010年12月1日読売新聞）